日本開催ワールドカップは次いつ？2046年共催構想の現状と課題を徹底解説

日本でサッカーのFIFAワールドカップが再び開催されるのは、いつになるのか。2026年10月現在、次の開催候補として注目されているのが2046年大会を日本を含む東アジア・東南アジアの複数国で共催する構想だ。2002年の日韓共催から44年後に当たる節目の大会だが、開催が正式決定したわけではなく、招致を実現するにはスタジアム、資金、国際協力など複数の課題が残されている。

2025年7月には、日本サッカー協会（JFA）が2046年大会の招致を検討していると複数の報道機関が伝えた。さらに2026年7月の海外報道では、韓国、中国、タイ、インドネシア、マレーシア、シンガポールなどとの7カ国共催案も取り上げられた。2026年大会の日本代表の結果や歴代開催国の動向も踏まえながら、次の日本開催がいつ実現し得るのか、その可能性と現実的なハードルを整理する。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 次の開催候補：2046年大会が有力な検討対象だが、開催地は未決定で、正式招致の確定とは異なる。
• 2002年の実績：日本と韓国はアジア初のワールドカップを共催。日本代表はベスト16に進出し、決勝も横浜で開催された。
• 最大の課題：8万人規模の決勝会場、開催費用、各国の合意、交通・宿泊インフラ、FIFAの招致審査をクリアする必要がある。

【日本開催ワールドカップの現在】次は2046年？開催が決まっているわけではない

2026年10月現在、日本で次に男子FIFAワールドカップを開催する具体的な目標として報じられているのは、2046年大会だ。2025年7月18日、読売新聞オンライン、共同通信、日刊スポーツなどが、日本サッカー協会による招致検討や東アジア・東南アジアの複数国との共催構想を報じた。

報道によると、議論の背景には2025年3月末に東京都内で行われた東アジアサッカー連盟（EAFF）と東南アジアサッカー連盟（AFF）の合同会議がある。大会の大規模化を踏まえ、日本を含む複数国で開催する可能性が話し合われたとされる。ただし、会議での検討と、各国が正式に共同招致へ合意することは別の段階だ。

日本サッカー協会は2005年1月1日に発表した「JFA2005年宣言」で、2050年までに日本でワールドカップを開催し、日本代表が優勝するという長期目標を掲げている。2046年大会は、この目標を実現するための候補として位置付けられる。

開催時期を考えるうえで重要なのが、FIFAの大陸別の開催ルールだ。2030年大会はモロッコ、ポルトガル、スペインを中心に開催され、2034年大会はサウジアラビアで行われることが決まっている。直近2大会の開催大陸に関する立候補制限を踏まえると、アジアの国々が次に開催地を目指せる時期として、2046年が有力視されている。

もっとも、2046年に日本で開催されることがFIFAから認められたわけではない。開催地の選定手続きや競争相手、共催国の顔ぶれも、今後の協議やFIFAの決定に左右される。現段階では、「2046年は招致構想の対象であり、開催決定年ではない」と理解するのが正確だ。

【2002年日韓共催の経緯】なぜ日本と韓国が開催国になったのか

日本開催ワールドカップを考えるうえで欠かせないのが、2002年の日韓大会だ。これはFIFAワールドカップ史上初の複数国による共同開催であり、アジアで初めて行われた男子大会でもあった。

日本は1989年11月に2002年大会への立候補を正式に表明した。韓国も招致を目指し、両国による誘致競争が続いた。FIFAは1996年5月、日本と韓国の共同開催を発表。競り合っていた両国の招致を調整する形で、前例のない2カ国共催が実現した。

日本サッカー協会の沿革によると、1997年12月には大会運営を担う日本組織委員会（JAWOC）が設立され、2001年にはコンフェデレーションズカップも日韓で開催された。本大会に向けた運営体制や競技施設、国際大会の受け入れ準備が段階的に進められた。

2002年5月から6月にかけて開催された大会では、日本代表が初の決勝トーナメント進出を果たし、ベスト16に到達した。韓国代表は準決勝に進出。決勝は6月30日、横浜国際総合競技場で行われ、ブラジルがドイツを2対0で破って優勝した。

米国議会図書館のワールドカップ資料も、2002年大会を2カ国に開催責任を分けた初の大会として記録している。日本サッカー協会も、両国が共同で大会を運営した経験を歴史的な節目として紹介している。

この実績が示すのは、共催が単なる費用分担ではないということだ。開催国同士の調整、会場ごとの運営責任、警備や移動、観客への案内など、国境をまたぐ大会運営の仕組みを構築する必要がある。2046年構想でも、2002年の経験は大きな財産になる一方、参加国が増えれば調整はさらに複雑になる。

【ワールドカップ歴代開催国】開催地の決まり方とアジア開催の条件

男子FIFAワールドカップは1930年にウルグアイで第1回大会が開催された。以後、イタリア、フランス、ブラジル、スイス、スウェーデン、チリ、イングランド、メキシコ、西ドイツ、アルゼンチン、スペイン、米国など、各大陸の国々が開催地となってきた。第二次世界大戦中の1942年と1946年には大会が開催されていない。

2000年代以降は、2002年の日韓共催、2006年ドイツ、2010年南アフリカ、2014年ブラジル、2018年ロシア、2022年カタールと続いた。2026年大会は米国、カナダ、メキシコの3カ国共催。2030年大会はスペイン、ポルトガル、モロッコを中心に、100周年記念の試合をウルグアイ、アルゼンチン、パラグアイでも実施する。2034年大会はサウジアラビアでの開催が決定している。

開催地は開催国が自主的に名乗り出るだけで決まるものではない。日本サッカー協会が公開する開催地決定の説明によると、招致に関する意思表明や登録、開催合意などの手続きを経て、FIFAによる視察や評価が行われ、最終的にはFIFA総会で開催地が決定される。大会ごとの規則や決定方法には違いがあり、2030年・2034年大会はFIFAの選定手続きを経て承認された。

招致審査では、スタジアムの規模や数だけでなく、チームの練習施設、宿泊環境、交通、商業面の実行可能性、開催リスク、持続可能性、人権への配慮などが評価対象となる。FIFAが2026年大会向けに公表した招致ガイドにも、技術評価、リスク評価、政府保証などの考え方が示されている。

2026年大会以降は本大会の参加国が48カ国に増え、試合数も104試合となった。開催国には従来以上の競技場と運営能力が求められるため、複数国による共催は現実的な選択肢になっている。ただし、共催すれば条件が自動的に緩和されるわけではない。FIFAの基準を満たす会場を確保し、各国が開催責任を果たせることが前提となる。

【2046年大会の招致構想】日本・韓国・東南アジアの共催案はどこまで進んだ？

2025年7月の報道では、東アジアサッカー連盟（EAFF）と東南アジアサッカー連盟（AFF）の加盟国による共催案が取り上げられた。日本、韓国、中国などの東アジア諸国に加え、東南アジアの国々が候補として意識されている。

2026年7月22日には、タイの英字メディア「Khaosod English」などが、日本、韓国、中国、タイ、インドネシア、マレーシア、シンガポールの7カ国による共催構想を報じた。各国のスタジアムや既存のサッカー関連インフラを活用する考え方が紹介されている。

ただし、報道された参加候補国のリストが、そのまま正式な招致参加国を意味するわけではない。2025年7月には韓国メディア「韓国日報」が、韓国サッカー協会側は当時、2046年大会の共同招致について日本側との具体的な協議は行っていないとの立場を伝えていた。各国の検討状況や意思がそろっているかどうかは、招致実現を左右する重要なポイントだ。

これまでの経緯を整理すると、次のようになる。

今後の焦点は、構想を実行可能な招致計画へ移せるかどうかだ。各国サッカー協会の合意だけでなく、政府間の調整、開催都市の選定、費用負担の分担、競技施設の整備計画などを具体化する必要がある。

また、共催国が増えるほど会場数を確保しやすくなる一方、国境を越える移動やビザ、税関、警備、放映・スポンサー契約などの調整は難しくなる。日本にとっては、2002年の経験を生かしながら、参加国全体で大会を運営できる制度設計を示せるかが問われる。

【日本開催ワールドカップの実現可能性】スタジアム・費用・交通が最大の壁

2046年大会の招致を考える際、最もわかりやすい課題がスタジアムだ。2025年の招致構想に関する報道では、グループステージから準々決勝までに4万人以上を収容できる会場を14カ所以上、準決勝には6万人以上、決勝には8万人以上の収容能力を持つ会場を確保する必要があると指摘された。

FIFAが2026年大会向けに示した招致ガイドでも、開幕戦と決勝には8万人、準決勝には6万人、その他の主要ラウンドには4万人規模のスタジアムが求められる基準が示されている。実際の要件は大会ごとの招致文書で定められるため、2046年大会でも同一条件になると断定はできないが、大規模会場が必要になる点は変わらない。

日本には大規模な競技場が複数あるものの、2025年の報道時点では、決勝開催に必要とされる8万人規模のスタジアムが国内に存在しないことが課題として挙げられた。既存施設の改修、新設、収容能力の再設計などを検討する場合、建設費だけでなく、大会終了後の維持費や利用計画まで考える必要がある。

費用面では、招致活動費と大会の開催準備費を分けて考えることが重要だ。招致活動には調査、候補都市の調整、提案書の作成、国際的な交渉などの費用がかかる。一方、開催が決まれば、競技場、交通、宿泊、警備、通信、医療、ボランティア運営など、より広範な準備が必要になる。

2002年大会の招致をめぐっては、1998年の国会答弁で、当時の開催運営費の見積もりとして約340億円が示されていた。ただし、これは当時の試算であり、関連公共事業などを含む全体経費の確定額ではない。大会の規模や物価、施設条件も異なるため、この数字を2046年大会の予算として流用することはできない。

2046年大会の招致活動費や開催費用について、現段階で確定した総額は公表されていない。したがって、特定の金額を招致費用の確定値として扱うのは適切ではない。今後、具体的な招致計画が進む場合は、国費や自治体負担、民間投資、スポンサー収入、チケット収入などを含めた資金計画が必要になる。

交通と宿泊も見逃せない。48カ国が参加する大会では、選手団や大会関係者、海外観客が複数都市を移動する。鉄道・航空路線の輸送能力、空港からスタジアムへのアクセス、ホテルの客室数、災害時の避難計画などを総合的に検討しなければならない。共催の場合は国ごとに制度が異なるため、移動の負担を減らす日程設計も重要になる。

さらに、国民や地域住民の理解を得られるかも大きな判断材料だ。大会の経済効果を期待するだけでなく、税金の投入額、既存施設の活用、地域への利益還元、環境負荷、終了後の施設維持費を公開し、費用に見合う公共的な価値を示す必要がある。

【2026年ワールドカップの日程・結果】日本代表の現在地と歴代成績

2026年のFIFAワールドカップは、6月11日から7月19日まで、米国、カナダ、メキシコの3カ国で開催された。参加国は従来の32カ国から48カ国へ増え、全104試合が行われた。FIFAの公式結果によると、決勝ではスペインがアルゼンチンを延長戦の末に1対0で破り、2度目の優勝を飾った。

日本代表「SAMURAI BLUE」はグループFでオランダ、チュニジア、スウェーデンと対戦した。日本サッカー協会の大会結果によると、オランダ戦は2対2、チュニジア戦は4対0、日本対スウェーデン戦は1対1。1勝2分けの勝ち点5でグループ2位となり、決勝トーナメントに進出した。

決勝トーナメントのラウンド32では、ブラジルと対戦。日本は佐野海舟のゴールで先制したものの、後半に追いつかれ、終了間際の失点によって1対2で敗れた。Jリーグ公式サイトの試合記録でも、日本の敗退が確認できる。

日本代表のワールドカップ歴代成績を振り返ると、初出場は1998年フランス大会。2002年、2010年、2018年、2022年大会でベスト16に進出している。2026年大会はラウンド32で敗退したため、最高成績は引き続きベスト16だ。

2002年大会では開催国としてベスト16に進出し、2010年南アフリカ大会では国外開催で初めて決勝トーナメントへ進んだ。その後も2018年ロシア大会、2022年カタール大会でベスト16を記録。2022年大会ではドイツとスペインを破り、グループ首位で突破したことも記憶に新しい。

JFAが掲げる2050年までのワールドカップ優勝目標は、開催地の招致だけで達成できるものではない。代表強化、育成年代の整備、指導者の育成、国内サッカーの普及を継続することが不可欠だ。2026年大会の結果は、開催構想とは別の課題として、日本代表が世界の強豪と競り合うための改善点を考える材料にもなる。

【日本開催ワールドカップ】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：日本で次にワールドカップが開催されるのはいつですか？
A1：2026年10月現在、2046年大会が招致構想の有力な対象として報じられています。ただし、FIFAによる開催地決定は行われておらず、日本開催が確定したわけではありません。

Q2：2046年大会は日本と韓国の共催になるのですか？
A2：日本・韓国を含む東アジアや東南アジアの複数国による共催案が報じられています。2026年7月には7カ国構想も海外メディアで取り上げられましたが、各国の正式合意やFIFAへの正式な立候補が確定した段階ではありません。

Q3：日本でワールドカップを開催するには何が必要ですか？
A3：FIFAの招致要件を満たすスタジアム、交通・宿泊施設、練習場、警備・医療体制などが必要です。加えて、政府や自治体の保証、資金計画、共催国間の合意、開催後の施設活用まで整える必要があります。

まとめ：【プロの結論】2046年招致の成否は準備の具体性で決まる

日本開催ワールドカップの次の目標として、2046年大会への共催構想が報じられている。2002年の日韓共催は、日本が世界規模のサッカー大会を運営できることを示した実績だ。しかし、2026年大会では参加国が48カ国に増え、試合数も104試合に拡大した。今後の招致では、過去の成功体験だけでなく、より大規模な大会を支える施設と運営体制が問われる。

実現可能性を判断する際に見るべきポイントは、主に三つある。第一に、決勝を含む主要試合を開催できるスタジアム計画が具体化するか。第二に、費用負担と大会後の施設活用を含む財政計画が公開されるか。第三に、日本だけでなく、共催候補国や政府、開催都市が実際の招致手続きへ進むかだ。

特に注意したいのは、「2046年招致構想が報じられたこと」と「2046年の日本開催が決まったこと」を混同しないことだ。候補国の名前が報道に登場しても、それだけで共同招致が成立したとは限らない。正式な協会発表、政府の合意、FIFAの招致日程や評価資料がそろって初めて、計画の進展を具体的に判断できる。

2002年から2046年へ。日本が再びワールドカップを迎えられるかどうかは、招致への意欲だけでなく、施設、財政、国際協力、そして国民の理解をどこまで積み上げられるかにかかっている。今後はJFAの発表と各国サッカー協会の動向、FIFAによる開催地選定の手続きが、構想の進展を見極める重要な手掛かりになる。 （出典: 日本 開催 ワールド カップ（Yahoo!ニュース））